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座り過ぎによる健康被害が国内外で報告されており、
肩こり・腰痛・肥満・生活習慣病などのリスクが増加。
これらの不調は集中力や活力の低下を招き、
労働生産性にも悪影響を与えています。
労働人口の減少と従業員の高齢化が進む中、
健康推進は持続可能な経営の鍵となっています。
オフィス環境での健康対策は、
従業員のパフォーマンス向上に直結します。
本ページは、
コクヨ株式会社による「日本のオフィスワーカー6,178名・1,000名対象の調査」
を参考に作成しています。
執筆者:
ウェルネスドア合同会社 代表:狩野 学
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| 区分 | 3h未満 | 3〜4h | 4〜6h | 6〜8h | 8h以上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 全体(6,178名) | 9% | 11% | 25% | 38% | 18% |
| 男性(4,219名) | 10% | 13% | 25% | 35% | 18% |
| 女性(1,959名) | 6% | 8% | 24% | 24% | 17% |
| 原因 | 全体 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|
| 同じ姿勢での長時間作業 | 60% | 55% | 70% |
| パソコンの長時間使用 | 49% | 49% | 49% |
| 運動不足 | 41% | 38% | 48% |
| 姿勢が悪い | 47% | 44% | 53% |
| 睡眠不足 | 33% | 33% | 34% |
| 加齢 | 30% | 31% | 28% |
約8割のオフィスワーカーが、
「仕事中に座っているときの姿勢が悪い」と自覚しています。
長時間の座位姿勢が、肩こり・腰痛・集中力低下などの
不調につながる可能性があります。
デスクワークによる身体の不調を感じている人の約9割が、
「仕事のパフォーマンスが下がっている」と回答。
生産性の低下は、企業にとっても大きな課題です。
オフィスワーク(デスクワーク)中に不調を感じる人は86%、
感じない人は14%という結果が出ています。
多くの人が、座り仕事による身体の不調を自覚しています。
これらの要因は、労働生産性の低下を招く最大の課題として、企業にとって深刻な影響を与えています。
約9割のオフィスワーカーが、
「勤務時間中に健康や体調管理を意識していない」と回答。
運動を行っていない理由として、
「仕事に集中したい」「つい忘れてしまう」が上位に挙げられています。
約9割のオフィスワーカーが、
「健康や体調管理のために勤務時間中を活用したい」と回答。
日常的に意識している時間帯やシーンとしては、
通勤時・昼休み・退勤後などが挙げられています。
約9割のオフィスワーカーが、
「健康や体調管理のために勤務時間中を活用したい」と回答。
ストレッチ・姿勢改善・水分補給など、
簡単にできる対策への関心が高まっています。
働き方の多様化により、デスクワークは多くの職場で主要な業務形態となっています。
しかし、長時間の座位作業は健康に悪影響を及ぼし、結果として労働生産性を低下させる要因となることが、複数の研究や公的機関の報告から明らかになっています。
本記事では、科学的根拠に基づき、原因・課題・対策を解説します。
これらの要因は、欠勤(アブセンティーズム)や生産性の低下に直結します。
30分に1回程度立ち上がって歩く・ストレッチをするなど、座位行動の中断が健康リスクの低減に有効です。
昇降式デスクの導入や、休憩・運動を促す社内文化の醸成も効果的です。
デスクワークは現代の働き方に不可欠ですが、健康リスクと生産性低下の課題を正しく認識し、環境・時間・行動の3つの視点から対策を講じることが重要です。
従業員の健康を守ることは、企業全体の生産性向上にもつながります。
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長時間座っていることは、
代謝機能や血管の健康に悪影響を与えるとされています。
特に以下のような変化が報告されています:
これらは、2型糖尿病や心血管疾患のリスクを高める要因となります。
活発な作業に従事する職業の人は、
デスクワーカーに比べて、
心血管疾患を含む全体的な健康リスクが低い傾向があります。
座位時間が長いほど、死亡リスクが高まるという研究も報告されています。
詳しくは → 「テレワークの健康課題」 をご参照ください。
1日の平均歩数が少ないほど、死亡率は上昇傾向にあります。
1万歩以降は死亡率に有意差は確認されていません。
比較例:
通勤がなくなったことで、デスクワーカーの座位時間が増加傾向にあります。
長時間座ることで代謝機能が低下し、以下のような変化が起こります:
詳しくは → 「1日何歩が良い?歩行と健康の相関関係」 をご参照ください。
| 歩数 | 心血管疾患死亡率 | がん死亡率 | 全体の死亡率傾向 |
|---|---|---|---|
| 4,000歩 | 基準値 | 基準値 | 高い |
| 8,000歩 | 約50%低下 | 約30%低下 | 低下傾向 |
| 10,000歩以上 | 有意差なし | 有意差なし | 安定 |
コロナ禍以降、当社への健康相談には以下の傾向があります:
健康運動指導士監修の「オフィス健康体操&エクササイズ」プログラムを提供しています。
テレワーク環境でも実施可能な内容で、従業員の健康維持と集中力向上をサポートします。
前回は、デスクワークによる肩こり・腰痛・眠気・集中力低下が、個人の不調にとどまらず、企業の生産性にも影響することを整理しました。
今回はその続編として、「では職場で何をどう実装すればよいのか?」に答えます。
高価な設備投資だけに頼らず、立つ・歩く・軽く動く時間をどう設計するかという視点から、現場で取り入れやすい考え方を整理します。
前回の記事では、デスクワークによる肩こり・腰痛・眠気・だるさ・集中力低下などが、従業員の不調にとどまらず、労働生産性の低下にもつながることを整理しました。
ただ、ここで多くの担当者が次に悩むのが、「それは分かったけれど、現場で何をすればよいのか」という点です。
デスクワーク対策というと、昇降デスクや椅子の入れ替えなど、設備投資のイメージを持たれがちです。もちろん環境改善は重要ですが、実際にはそれだけが答えではありません。
最近は、勤務中に長く座り続ける時間をいかに中断するか、つまり「座りっぱなしを減らす設計」が重要だと考えられるようになっています。
デスクワーク対策でまず整理したいのは、「座りすぎ」と「座りっぱなし」は似ているようで違うということです。
つまり、健康施策としては、「1日の総座位時間を減らす工夫」と、「長く続く座位を中断する工夫」の両方が必要です。
デスクワーク中心の職場では、まず後者、つまりこまめな中断から始めるほうが実装しやすいケースが少なくありません。
厚生労働省の情報機器作業に関するガイドラインでは、情報機器作業を行う場合、1時間を超えない範囲で作業サイクルを区切り、その間に10〜15分の作業休止を設けること、さらに作業の途中にも1〜2回の小休止を入れることが示されています。
一方、座位行動に関する考え方では、長い時間座り続けること自体が健康リスクになり得るため、30分ごとなどのこまめなブレイクも勧められています。
厳密に「何分ごとでなければならない」と硬く考えるよりも、“長く固定される状態を切る”ことが重要だと捉えると実践しやすくなります。
「うちの職場では忙しくて無理そう」と感じる場合も、最初から大がかりに考える必要はありません。
ポイントは、“運動時間を増やす”より“今ある業務の流れに、立つ・歩く・伸ばすを差し込む”ことです。
健康施策が続かないとき、「従業員の意識が低い」「忙しくて無理」と片づけられがちです。
しかし、実際には本人のやる気より、実行しやすい流れがあるかどうかの影響が大きいことも少なくありません。
特にデスクワーカー向けの短時間運動プログラム研究では、継続には隙間時間の活用、モチベーション維持、職場の一体感が必要と示唆されています。
これは、座位時間対策を「福利厚生の余白」ではなく、働き方設計の一部として扱う視点が大切だということでもあります。
座りすぎ対策は、必ずしも高額な設備投資から始める必要はありません。
まずは、「立つ」「歩く」「軽く動く」ことを職場で許容し、見える形にするだけでも変化は起こります。
| 始めやすい施策 | 期待しやすい効果 | 取り入れやすさ |
|---|---|---|
| 定時ストレッチ・ミニ体操 | 腰痛・肩こり対策、再集中 | 高い |
| 立ち会議 | 座位中断、会議短縮 | 高い |
| 声かけ・通知による立ち上がり促進 | 座位中断の習慣化 | 高い |
| 短尺動画での運動配信 | 多拠点・在宅勤務者への展開 | 中〜高 |
| 昇降デスク・環境改善 | 長期的な座位対策 | 中 |
大切なのは、「できる範囲で始める」→「継続しやすい形へ調整する」という順番です。
最初から完璧を目指すより、まずは座りっぱなしを少し切るところから始めるほうが、結果として職場に根づきやすくなります。
「いきなり制度化までは難しい」という場合は、まずは小さく始めてみるのがおすすめです。
たとえば、こんな1日10分プランでも十分に入口になります。
これだけでも、長く固定された姿勢を切る回数は増やせます。
デスクワーク施策は、「特別なことをする」より「普段の仕事の流れを少し変える」ことのほうが、実務では継続しやすいことが多いのです。
ウェルネスドアでは、デスクワーク不調対策をテーマにした健康セミナー、運動プログラム、短尺動画、eラーニング設計まで、対象者や働き方に合わせてご提案しています。
「うちの職場なら、どこから始めるのが現実的か」を整理したい場合も、お気軽にご相談ください。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の症状や疾患の診断・治療を目的とするものではありません。症状が強い場合や長引く場合は、医療機関や専門家にご相談ください。