メンタルヘルス研修を、
「聞いて終わる研修」から
「自分ごととして行動につなげる研修」へ

FACT 01

メンタル不調による経済損失 ── 年間7.6兆円

横浜市立大学と産業医科大学の共同研究（2025年）により、「気分が沈む」「眠れない」などの不調を抱えながら働く人のプレゼンティーイズム（出勤しているが生産性が低い状態）による損失が約7.3兆円、欠勤による損失が約0.3兆円、合計年間7.6兆円（GDP比1.1%）に達することが初めて全国規模で明らかになりました。これは精神疾患の医療費（約1.1兆円）の7倍以上に相当します。

FACT 02

精神障害の労災認定 ── 令和6年度 1,055件（過去最多）

厚生労働省「令和6年度 過労死等の労災補償状況」によると、精神障害の労災認定件数は1,055件と初めて1,000件を超え、統計開始以来の過去最多を記録。請求件数も3,780件と過去最多を更新しました。主な原因はパワーハラスメント（224件）、カスタマーハラスメント（108件・前年比約2倍）です。

FACT 03

労働者の68.3%が「強いストレス」を感じている

令和6年「労働安全衛生調査（実態調査）」では、仕事や職業生活に強いストレスを感じている労働者は68.3%。ストレスの原因は「仕事の量」（43.2%）が最多で、「仕事の失敗・責任の発生」（36.2%）、「仕事の質」（26.4%）、「対人関係」（26.1%）と続きます。

LAW

ストレスチェック ── 2028年4月、全事業場で義務化

2025年5月に改正労働安全衛生法が公布され、これまで努力義務だった50人未満の事業場にもストレスチェックの実施が義務化されることが決定しました。施行は2028年4月。日本の事業所の約95.9%が対象となる大規模な制度変更です。企業規模にかかわらず、メンタルヘルス対策の体制整備が求められます。

理由 1

受講者の心理状態やストレスレベルにより、同じ内容でも受け止め方が大きく異なる

理由 2

セルフケア型・ラインケア型・コミュニケーション型で、対象者との相性が分かれやすい

だからこそ「対象者に合った構成設計」が成果を分ける。

382名のデータで最適な組み合わせをご提案しています。

01

自分の状態を整理した上で学べる

ストレスの感じ方、疲労感、休養の取り方、セルフケアの実施状況、相談への意識などを振り返ることで、講義内容を「自分に関係するテーマ」として受け止めやすくなります。

📊 382名の受講データで「自分ごと化」の効果を検証済み

02

重点的に聞くべきポイントが見えやすい

ストレス対処、睡眠・休養、セルフケア、相談先の活用、周囲とのコミュニケーションなどの中で、自分が特に意識して学ぶべきテーマを整理しやすくなります。

📊 受講者の87.8%が「意識が変わった」と回答

03

受講後の行動変化のきっかけをつくりやすい

一般論として学んで終わるのではなく、自分に合う見直しポイントや相談の方向性を意識しやすくなるため、受講後のセルフケアや相談行動につながる第一歩をつくりやすくなります。

📊 セルフケア型・ラインケア型・コミュニケーション型の3構成に対応

TYPE A ── SELF CARE

セルフケア型（一般従業員向け）

ストレスの理解・対処法・セルフケア実践・相談先の活用を学ぶ構成。受講前にWebチェックツールで自分のストレス傾向を把握した上で受講することで、「自分ごと」として捉えやすくなります。

TYPE B ── LINE CARE

ラインケア型（管理職・リーダー層向け）

部下の「いつもと違う」に気づき、声をかけ、専門家へつなぐ ── 管理職にしかできない3つの実践スキルを習得する構成。テレワーク環境でのラインケア、復職支援時の管理職の対応も含みます。

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TYPE C ── COMMUNICATION

コミュニケーション型（チーム全体・部門単位）

心理的安全性・役割期待のズレの修正・対話ワークを中心に構成。Googleの研究でもチームの成功を左右する最大の要因は「心理的安全性」であることが実証されています。アサーティブコミュニケーションやコラム法（認知再構成法）など、実践的なスキルを扱います。

01

プレゼンティーイズムの低減 ── 隠れた損失を可視化

メンタル不調による経済損失7.6兆円のうち、96%（約7.3兆円）がプレゼンティーイズム。「出勤しているが本来の力を発揮できない」状態こそが最大の損失です。早期のセルフケア教育により、この隠れたコストを削減できます。

02

休職・離職リスクの低減 ── 人材の定着と組織の安定

メンタルヘルス不調で1カ月以上休業or退職者がいた事業所は12.8%（令和6年調査）。情報通信業では39.2%に達します。ラインケア教育により管理職の「気づき→声かけ→つなぎ」スキルを高め、不調の深刻化を防ぎます。

03

心理的安全性の向上 ── エンゲージメントと生産性の両立

Gallupの調査では、心理的安全性を高めることで離職率27%減・生産性12%向上が期待できると報告されています。コミュニケーション型研修により、チーム内で率直に発言できる風土を醸成し、エンゲージメントと業績の両方を高めます。

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ストレスの正体が分かり、自分なりの対処法を見つけるきっかけになった。漠然とした不安が少し整理された。

── セルフケア研修 受講者

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管理職として部下への声かけの具体例が参考になった。明日から意識して実践したい。

── ラインケア研修 受講者（管理職）

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アサーティブコミュニケーションの考え方を学べたことで、対人関係のストレスが整理された。チーム内の対話が変わりそう。

── コミュニケーション型研修 受講者

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もう少し個別のケースについて深く聞きたかった。

── 改善に活かした声 → この声をもとに、Q&A時間の拡充や少人数制の構成オプションを追加しました。