サービス概要
現実的で実践可能なプログラムをご提供し、
健康に向けての「行動変容」を促します
健康経営の推進・自治体/行政の健康づくり支援に
ぜひご活用ください
特徴
ウェルネスドアの健康セミナー選ばれる3つの理由
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①集合研修＆オンライン＆動画配信 ３つのケースに対応
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②多様な専門家講師が対応 産業医/管理栄養士/看護師/保健師
健康運動指導士/歯科衛生士 理学療法士 等
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③ヒアリングから講師キャスティング 企画制作まで全てオーダーメイドで 対応
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オンライン
在宅勤務者対応・集合研修を回避で準備時間や開催費用のコストを削減
サポート
導入実績
業界を問わず多くの企業様にご利用頂いております
従業員一人ひとりの健康状態は、組織全体のパフォーマンスに直結します。ヘルスリテラシーの欠如は、見えないコストとして企業の成長を静かに蝕んでいます。
出典: 「健康経営の推進について」(経済産業省)、東京大学政策ビジョン研究センター「健康経営評価指標の策定・活用事業」報告書
従業員のヘルスリテラシーを高めることは、プレゼンティーズムを改善する最も効果的な一手です。健康に関する正しい知識は、従業員の心身のコンディションを整え、組織全体の集中力・創造力・活力を引き出します。
食事・運動・睡眠・メンタルヘルスなど、多様なテーマのセミナーを提供することは、「従業員の健康に本気で投資する会社」という強いメッセージになります。この姿勢は従業員のエンゲージメントを高め、人材の定着と確保に大きく貢献します。
体系的な健康教育の実施は、「健康経営優良法人」認定の土台となる重要な取り組みです。一過性のイベントで終わらせず、継続的に学ぶ機会を提供することで、「健康が良い仕事につながる」という企業文化を醸成し、持続的な成長を支えます。
当社のセミナーは、産業医・管理栄養士・理学療法士など、
各分野の第一線で活躍する専門家チームが担当します。
他社にない豊富なプログラムを実現
多様な専門家が在籍する当社だからこそ実現
時間：30分～
50,000円～
時間：45分～
75,000円～
時間：45分～
75,000円～
開催目的、参加対象者、ご予算などを丁寧にヒアリングします。
最適な講師のキャスティングから、企画毎のお見積りまでご提案します。
参加率を高めるためのパンフレットやチラシ作成を支援します。
セミナーで使用する教材の作成や、開催後の効果測定アンケートも承ります。
厚生労働省・内閣府・WHO等が設定する健康イベントに連動した企画も可能です。
1
2
風呂の日(温活)
3
女性の健康週間
春の睡眠の日
4
5
禁煙週間
6
歯と口の健康週間
7
熱中症予防強化
8
食品衛生月間
9
食生活改善普及
秋の睡眠の日
10
世界メンタルヘルスデー
11
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ウェルネスドア合同会社は、企業様の健康経営をトータルでサポートするため、
多岐にわたる健康セミナーと、貴社に最適なプランがわかる
無料の「健康経営ロードマップ診断」を提供しています。
お問い合わせ
よくあるご相談例などこちらのページよりご確認頂けます
健康セミナー開催の最大の目的は、参加者のヘルスリテラシーの向上です。 ヘルスリテラシーとは、健康に関する情報を正しく理解し、評価し、活用する能力のことを指します。
現代では、テレビ・雑誌・インターネットなどを通じて、誰でも無数の健康情報にアクセスできます。 しかしその中には、誤った内容や信頼性の低い情報も含まれており、正しい情報を選び取る力が求められています。
ヘルスリテラシーが低いと、誤った判断によって不健康な行動を選び、結果として健康状態の悪化を招く可能性があります。 これは、WHOヨーロッパ事務局の報告でも指摘されています。
健康に関する正しい知識を持ち、日々の生活に活かすことが、良い仕事・良い人生につながります。 セミナーを通じて、参加者一人ひとりが自分の健康を主体的に守れる力を育むことが、私たちの目指すゴールです。
注目記事
健康推進に役立つ情報を発信しております
人は社会人になるまでに「体調管理」や「健康管理」を体系的に学ぶ機会がほとんどありません。 多くの人がそのままキャリアを形成し、必要な知識や技術（ヘルスリテラシー）を持たずに働いています。
健康状態を保ちながら働ける人材を育成するには、職場での健康教育機会の設定が重要です。 以下のような研修プログラムの導入をご検討ください。
当方が派遣する講師はすべて、運動および健康指導の現場実務経験者です。 単に知識があるだけでなく、現場で役立つ形に落とし込み、参加者に届けられるかどうかを重視しています。
また、講師の人間性・社会性・対応力も選考基準とし、企業や団体のニーズに最適なキャスティングを行っています。
お客様の健康課題や対象者に合わせて、ゼロベースから企画を立案。 毎回オリジナリティのあるセミナーを構成し、参加者の関心にマッチした内容を提供します。
世代・性別・職種・健康課題に応じて、テーマや構成を丁寧に設計。 既存テーマの流用ではなく、真の健康教育を目指すために、オーダーメイドと専門家キャスティングにこだわっています。
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関連情報
健康教育（健康セミナー）の導入に際して
「人」を企業・ 組織における貴重な「資産」と考え、従業員の健 康の維持・増進を「人的な資本」に対する積極的 な「投資」として捉えていく考え方です。
そして、 こうした「投資」については、適切に実施すれば、 プラスの収益を生む可能性が高い（健康関連コス ト全体の効率的・効果的縮小につながる）とされ ています。超少子高齢社会、人口減少社会に突入 した日本において、こうした発想は特に大きな意 義を有していると考えられます。
（出典：厚生労働省保険局-コラボヘルスガイドライン）
高齢従業員の健康課題への対応は企業の労働力と、生産性の安定・向上には欠かせない経営課題と言えます。従業員の高齢に伴う健康課題として「フレイル（虚弱）」への対策の検討されます。フレイルは以下の3つに分けられます。
加齢による心身の体力低下により、体重減少、疲れやすい、歩行速度低下、身体活動量低下（運動不足）や認知能力低下、聴力低下やコミュニケーションの減少による社会活動への参加や意欲低下を起こします。
社内での健康セミナーや運動教室はコミュニケーションの活性化や職場環境の活性化を図る事に貢献します。若い世代の従業員も自身の加齢過程での対応策や必要な知識を蓄えヘルスリテラシーを高めておく事は必ず将来役に立ちます。
◆プレゼンティーイズムとは？
「出勤はしているものの体調が優れず、業務への集中力や認知能力が低下した結果、生産性が低下している状態」の事をプレゼンティーイズムと言います。体調不良の主な原因として、慢性疲労症候群、うつ病、腰痛、頭痛、肩こり、花粉症をはじめとしたアレルギー症、生活習慣病が挙げられます。（上記図表３）
◆アブセンティーズムとは？
「何らかの病気によって、会社を休まなければならない状況」の事を、アブセンティーズムと言います。（上記図表3）
★健康経営優良法人認定基準には大規模、中小規模法人共に
が評価項目に設けられています。
【健康投資による企業メリット】
企業が経営理念に基づき、従業員の健康保持-増進に取り組むことは従業員の活力向上や生産性向上組織の活性化をもたらし業績向上や企業価値向上へ繋がる事が期待されている。
従業員の健康管理に対する取り組みとその姿勢が、企業自体のイメージや評価に大きな影響を持つ時代になりました。
社員の体調問題での企業が損失したと感じる経営者は６割を超え、従業員数１００人程の会社での年間損失は１億円以上とも言われています。健康診断を毎年定例、形式的に受診するだけではなく、そこから何を行うべきか？具体的な取り組みが求められます。慢性的な運動不足や長時間のデスクワークは・・・
これらを招き、労働人口減少・高齢化が問題視されている現代においては、従業員一人当たりの労働生産性の向上は企業の今と、未来を創る為にその対策は急務であり、今後従業員が健康に働ける企業ほどその市場価値と評価を高める可能性があります。従業員の健康管理サービスの提供と、その構築をサポートします！
従業員の高齢化が進行すると、健康問題による労働生産性の低下と損失、それらによる
の増加が予測されます。【関連ページ ①健康管理と経営効果 ②健康経営コンサルティングサービス】
国内外の学会、研究の報告では、身体の痛み不調、特に首痛、背中の痛み、腰痛は従業員の労働生産性低下の主な原因だと言われています。これらの身体の痛みを持つ従業員は...
を招き、その損失は一人当たり年間約２万㌦（２００万円前後）と言われ、日本経済全体では凡そ3,600億円、身体全体の痛みでは約2兆円に上ると言われています。
体調不良や、肩こり・腰痛。寝不足や二日酔いなどによる集中力の低下よって、仮に１時間当たり、５分の作業停止時間があった場合・・・
になります。これが、月給３０万円の社員の場合・・・
残業時間などの数値を省いた単純な計算ですが、これだけの損失がり、最低勤務時間なので、実際の残業時間などを含めると、さらに増加すると予測されます。上記の労働生産性を低下させた社員が仮に１００人いた場合
残業時間の増加にも、従業員の体調不良による労働生産性の低下は関連があると予測され、作業効率の低下した社員の負担を、労働生産性の高い社員が、カバーをする。結果としてパフォーマンスの高い社員の負担と疲労は徐々に蓄積し、会社全体の生産性に影響を与える可能性があります。また、優秀な従業員の作業負担の増加が続けば、給与、職場環境、適正評価・・・などの不満蓄積も予測され、離職、転職に伴う人材流出も懸念されます。
従事する業種や職種によって、課題とされる健康状態には特徴があります。例えば「事務系」「非事務系」とでは以下の様な違いがある事が多いです。
【事務系（営業・サービス・管理・ITなど）】
・運動不足・食生活の乱れ・基礎代謝の低下・睡眠不足
→血糖値が高くなりやすくメタボや糖尿病などの生活習慣病や、腰痛、肩こり、眼精疲労など
【非事務系（工場・タクシードライバー・医療介護等）】
・不規則な生活、食習慣、高カロリー、高塩分の食事を好むことが多い
→肥満、高血圧、脂肪肝など
同一企業内でも、職務内容によって抽出される健康課題が異なります。職務内容によって健康対策を適切に検討する事が必要です。私共は、産業別健康動向調査結果を活用しながらお問い合わせ先毎に健康セミナーや運動教室の企画制作や講師のキャスティングを行いますのでそれらのミスマッチを起こすことなくサービスをご提供いたします。
運動がメンタルヘルス対策に効果的であるとの調査結果は数多く報告されています。
また、仕事によるストレスを強く感じている人と、そうでない人を比較した場合、ストレスを強く感じている人程身体活動レベルや運動頻度が低下する傾向があるようです。人間の、思考、記憶、感情などを司る脳のタンパク質の減少を、運動が抑制する事がわかっています。ストレスや精神健康の侵害による、脳機能の低下。これらが、うつ、気分障害などの原因の一つとも考えられます。 働く世代は1週間当たりの運動頻度は０～１回という回答が多く、運動をしない理由としては・・・
が主な理由です。この現状では心身の健康を維持、改善することは難しく、日々気軽にできる軽運動のプログラムを導入したり、個々の健康意識の向上が求められます。
SDGsへの取り組み
健康経営優良企業認定(経済産業省)/安全衛生優良企業認定（厚生労働省）に
必要なカリキュラム・サービスの導入にご利用頂けます
従業員の健康・安全の為の健康教育の設定、健康推進、健康経営の導入はSDGsの目標項目
上記開発目標の達成に貢献します。
お問い合わせ
よくあるご相談例などこちらのページよりご確認頂けます
